2025年以降からはじまる新たな80年周期の生活はこうなるかもしれない！

私 TITAN は、約80年周期で大きな社会構造の転換期が訪れると考えています。

前回の大きな転換が第二次世界大戦終結後の1945年だとすれば、次の転換期は2025年前後から本格化し、約80年後の2105年に再び大きなピークを迎えることになります。

この新しい80年周期の始まり、2025年以降の私たちの生活は一体どう変わっていくのでしょうか？

今回の記事では、日本に最適化し、かつ個人的な見解も交えながら、私たちの未来を大胆に予測していきます。

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持たない生活が常識になる！？

これはすでに多くのブログやメディアで語られていることですが、「モノを持たない生活」がデフォルトになる流れは加速します。

かつて、豊かな生活とは「大きな家に住み、高価な車を所有し、最新の家電を揃えること」でした。

しかし、その前提が崩れつつあります。

若年層を中心に「所有」から「利用」へと価値観がシフトし、サブスクリプションサービスやシェアリングエコノミーが浸透しました。

2025年以降は、この流れがさらに深く社会構造に組み込まれます。

例えば、衣類はレンタルや交換サービスが主流となり、個人が大量の服を所有する必要がなくなります。

また、家具や家電は IoT（モノのインターネット）で常に最新の状態にアップデートされるため、古いものを捨てるという概念すら廃れていくでしょう。

これは単なる流行ではなく、環境負荷の低減や、都市部での生活コストの圧縮、そして後述する「分散型社会」への移行と深く関わっています。

モノを所有することは「管理責任」と「固定された場所」を意味しますが、これからの時代はより柔軟で流動的な生活が求められるからです。

メガネが廃止される！

現在、視力矯正の技術は急速に進化しています。

特に「ICL（眼内コンタクトレンズ）」は、手術技術の向上により、その安全性が高まり、普及率が急増しています。

これから来るであろう技術は、目の疾患を根治する遺伝子治療、または、視力自体を人工的に強化する技術です。

さらに興味深いのは、「目の中にAR機能を入れる」技術です。

これは、SFの世界の話ではなくなりつつあります。

網膜に直接映像を投影したり、AIと連動した情報オーバーレイ機能が目に組み込まれることで、もはやメガネやコンタクトレンズといった外部のデバイスは不要になります。

これは日常生活だけでなく、仕事やメタバース空間での体験を劇的に変えます。

もしあなたが「見えにくい」ことに悩んでいるなら、数十年後には完全にその悩みから解放される時代が来るでしょう。

AI、ロボット、AIアバターと付き合うのが当たり前の時代に

AIとロボットの進化は、私たちが想像するよりも速いスピードで進んでいます。

2025年以降、AIが搭載されたロボットやシステムは、特定の店舗だけでなく、あらゆる業種で「当たり前」の存在になります。

小売店では、レジ打ちや品出しだけでなく、顧客対応や在庫管理の大部分をロボットが担います。

オフィスでは、AIが秘書業務、データ分析、初期の意思決定までを代替し、人間の社員はより創造的で複雑な問題解決に集中するようになります。

特に注目すべきは「AIアバター」の普及です。

これは単なるVtuberのようなエンターテイメントだけでなく、個人の分身として、あるいは企業やDAOの窓口として機能します。

AIアバターは24時間365日、疲れることなく、多言語で対応可能です。

これにより、人間が担ってきたカスタマーサポートや営業の一部の形が根本的に変わります。

私たちは、人間同士の関係性と同じように、AIやロボット、そしてAIアバターを「同僚」や「パートナー」として認識し、付き合っていくスキルが求められるようになるでしょう。

テレビ会社は半減、下手をすれば全滅か？

1970年代から2000年代にかけては、テレビ局が情報とエンターテイメントの中心であり、その権威は絶大でした。

しかし、インターネットとスマートフォンの普及により、その黄金期は完全に終わりを告げました。

そしてSNSの普及で2025年に入り、テレビ局は本格的な淘汰の時代を迎えます。

すでに若い世代はリアルタイムのテレビ番組をほとんど見ず、YouTubeやNetflixなどのオンデマンド配信、SNSで情報を得ています。

テレビ局のビジネスモデルは、広告収入と放送免許という「中央集権的な情報独占」の上に成り立っています。

しかし、情報が分散化し、誰もがコンテンツを制作・配信できる時代において、その独占的な構造はもはや機能しません。

結果として、テレビ会社は半減、あるいは大手ですら生き残れない可能性があります。

一部は、特定のニッチなコンテンツプロバイダーとして生き残るか、動画配信プラットフォームの制作部門として再編されることになるでしょう。

車はただの乗るだけの乗り物じゃなくなる！自動運転の利点

自動運転技術は、すでにレベル4（特定の条件下で完全に自動運転）の車が一部で実現しており、レベル5（すべての条件下で完全自動運転）の実現もそう遠くないと見られています。

これが普及すると、車に対する価値観は根本的に変わります。

運転が不要になることで、車内は「動くオフィス」「動くリビングルーム」「動くエンターテイメント空間」に変わります。

通勤時間は仕事や学習、休息の時間に充てられるようになります。

「乗るだけ」の機能から解放されることで、車は単なるセダンやSUVといった形にこだわる必要がなくなります。

例えば、移動式のプライベートカプセル、移動型の会議室、あるいは荷物や人員の効率的な輸送に特化したモジュラー型の乗り物など、多様なニーズに応じた「移動体」が登場するでしょう。

環境と都市の最適化: AIが交通状況をリアルタイムで分析し、最適なルートと速度で移動することで、交通渋滞は激減し、エネルギー効率も最大化されます。

長期的に見れば、個人が車を所有する合理性も薄れ、必要な時に自動運転車を呼び出す「MaaS（Mobility as a Service）」が主流になります。これは「持たない生活」にも繋がる、大きな変化です。

会社はなくなる！？すべてDAO化される時代に

現代の「会社」という形態は、ピラミッド型の中央集権的な意思決定とヒエラルキー（階層構造）を前提としています。

しかし、インターネットとブロックチェーン技術、そしてWEB3によって、この構造が崩れ去ろうとしています。

2050年までには、「会社」という中央集権的な組織の多くは、「DAO（Decentralized Autonomous Organization：自律分散型組織）」に置き換えられると考えています。

DAOでは、参加者全員が意思決定権を持ち、貢献度に応じて報酬が得られます。

これにより、トップダウンの指示系統は不要になり、より効率的で、参加者のモチベーションが高い組織運営が可能になります。

この変化は、日本の歴史的な「分散国」としての潜在的な気質と相性が良い、とも考えられます。

仕事は徐々に廃止し、最終的には働くことはなくなる

「仕事がなくなる」という未来は、すでに足元で始まっています。

特に2025年～2045年の約20年間で、私たちの「働く」概念は大きく変わると考えられます。

2025年～2035年：労働時間の激変期

この期間に、AIはホワイトカラーの仕事の多くを代替し始めます。

すでに兼業・副業は一般化していますが、AIによる業務効率化が進むことで、多くの人が複数のDAOやプロジェクトに参加するようになります。

今でもさえよほど高度な専門職や創造的な仕事でない限り、残業どころか8時間労働は時代遅れになります。

AIがデータを処理し、レポートを作成する中で、人間が集中して行うべき「意思決定」や「創造」の時間はむしろ短縮されます。

そして 後半になると、AIもAGI化が進んでいろいろと多くの仕事がAGIでもできるようになっていきます。
そうなってくると4時間労働でも長すぎると認識され、人間が関わる時間は1～2時間の「意思決定と確認」の時間だけが残るようになります。

会社の仕事のほとんどはAIが処理するため、「会社の仕事」という概念そのものがなくなります。

2035年～2045年：仕事の個人化と消滅

2035年頃には、前述のDAO化により「会社」という枠組み自体が廃れ、仕事は「自分持ち」のプロジェクトや、DAOへの貢献に統一されます。

しかし、この「自分持ちの仕事」でさえ、AIによる置き換えが始まります。

2045年頃になると、人間の創造的な仕事、例えばアート、創作発想、高度な戦略立案なども、AIや3DCG Gen2（生成AIによる3Dコンテンツ作成）が人間の感性を超える形で提供できるようになります。

最終的には、「働くこと」自体が「生存のため」ではなく、「自己実現のため」の趣味や活動へと変貌し、基本的な生活はベーシックインカムやDAOからの分配で賄われる時代が到来すると予測されます。

ビジネスという供給の一方通行から、需要供給の相互性によるビジネスへシフトチェンジ

長らくビジネスは「企業（供給側）」が製品を作り、消費者に提供する「一方通行」のスタンスでした。

しかし、インターネットによる情報革命を経て、現在は「消費者（需要側）」の発言力が圧倒的に高まっています。

この流れを決定づけるのが、WEB3の暗号資産技術です。

従来のビジネスモデルでは、消費者は対価を支払うだけで、利益は企業側（プラットフォームや株主）に集中していました。

しかし、WEB3では「トークンエコノミー」という形で、利用者側もサービスへの貢献度や利用度に応じて利益（トークンや特典）を得られるようになります。

これは単なるポイント制度の進化ではありません。

例えば、ある決済サービスを使えば「決済用の通貨」で支払いつつ、「利用貢献の特典がつく通貨」を報酬としてもらう、といった形です。

この特典通貨は、そのサービスの議決権になったり、独自の優待サービスに使えたりします。

これにより、消費者は単なるお客様ではなく、「サービスを共につくる仲間」となり、需要と供給が相互に利益を享受する「相互性のあるビジネスモデル」へとシフトチェンジしていくでしょう。

法定通貨(日本円や米ドル等)は時代遅れになる！？

今の日本社会が抱える問題の一つは、政府、天下り、一部の既得権益者のために、多くの国民が無駄に働かされているという点です。

彼らの権力の源泉の一つが「法定通貨（日本円や米ドルなど）」の管理・発行権です。

既得権益者は「変化」と「分散」を極度に嫌います。

彼らの組織（中央集権的な銀行や官庁）が崩壊すると、あっという間にその権威と既得権は失われます。

現在、日本円は決済機能としてまだ健在ですが、もし街の店が次々と「暗号資産での決済のみ」を導入し始めたらどうなるでしょうか。

法定通貨（現金）を持っていたとしても、それが決済に使えなくなれば、それはただの紙切れ同然になります。

決済システムとして機能しなくなった法定通貨は、その価値を急速に失うでしょう。

さらに、クレジットカード会社やQR決済などの既得権益も、中央集権的な決済システムであるため、WEB3の分散型決済に置き換えられていくことで、その優位性は失われていくと考えられます。

銀行は2040年までになくなる、WEB3の通貨へ

国が信用という形を発行した法定通貨の時代の終わりは、それを支える「銀行」の終焉を意味します。

銀行は「信用の仲介」と「資金の保管」を主要な機能としてきましたが、WEB3の分散型金融（DeFi）がその役割を代替します。

ブロックチェーン技術は、中央の管理者なしに「信用」を担保できるため、銀行を通さずに個人間で直接融資や決済が可能になります。

2040年までには、多くの銀行支店は閉鎖され、一部の銀行はデジタルプラットフォームとしての機能を残すか、DAOの形態に移行を余儀なくされるでしょう。私たちは、自分でウォレット（暗号資産の財布）を管理し、自分で資産を守る時代へと突入します。

子育ては共同もしくはロボットに？本当の親をしらない子が当たり前になっていく

少子化は日本の喫緊の課題ですが、その根底には、結婚や子育てに対する若者の意識の変化、そして経済的な不安があります。

個人的な視点として、もし本当に国が人口を増やしたいのであれば、道徳的な是非は一旦置いておいて、「育児放棄を認める」くらいの極端な柔軟性を持たせないと、少子化は止まらないかもしれません。

親が精神的・経済的に追い詰められるリスクを社会がすべて負うのではなく、「産む」ことと「育てる」ことを切り離す発想が必要になります。

現状の里親制度も、母体となる里親の数に限りがあり、根本的な解決にはなりません。

そこで鍵となるのが、ロボットと共同体による子育てです。

ロボットによる育児によるものは AIと連携した高性能な育児ロボットが、専門的な知識と疲労のない体力で、基本的な育児（授乳、おむつ替え、安全管理、教育の一部）を担うようになります。

従来の「家族」という単位だけでなく、複数の家庭やDAOが連携し、子どもを共同で育てる「共同養育」が主流になります。

親権の概念の希薄化: 生みの親の特定に強い意味はなくなり、ロボットや共同体のメンバーが「保護者」として機能するケースが増えます。子どもたちは、特定の個人に依存せず、多くの大人やロボットから愛と教育を受けるのが当たり前の社会になるでしょう。

ゲームとSNSが廃止し、メタバースや3DCG Gen2に置き換え

ゲームとSNSは現在も活発ですが、すでに「衰退期」の兆候を見せ始めています。

ゲームの進化と消滅

従来のゲームは「プレイして楽しむ」という受動的なスタンスが主流でした。

しかし、ユーザーはすでに「自分で作る」という能動的なスタンスへとシフトしています。

最終的に「ゲームソフト」というパッケージ自体がなくなっていきます。

なぜなら、メタバース空間が「ゲームそのもの」になるからです。

メタバースでは、ユーザーがいつでもコンテンツを作り、それを瞬時に世界中の人々と共有できます。

SNSの終焉とメタバースへの移行

SNSは利用が増えていますが、誹謗中傷、フェイクニュース、個人情報の問題などから、世界的に「規制」の流れが進んでいます。

今後は利用に免許制が導入されるなど、高リスクなプラットフォームになる可能性があります。

また、SNSの大きな問題は「やめたいのにやめられない」人を強制的にストップさせる仕組みがないことです。

一方で、「メタバース」はコミュニケーションを「体験」へと昇華させます。

そして、3DCG Gen2（分散型3DCG）の登場です。

これは、単なるアバターや仮想空間ではなく、ブロックチェーン上に存在し、ユーザーが完全に所有権を持つ「中身のある3D」です。

これにより、ユーザーはメタバース内で作成した資産を売買したり、現実の経済活動に繋げたりすることが可能になり、メタバースは単なる遊び場から「第二の経済圏」へと進化します。

OSはGAFAM製ではなくなる？

現在、世界のOS市場は、MicrosoftのWindowsやAppleのiOS/macOS、GoogleのAndroidといったGAFAM（Google, Apple, Facebook(Meta), Amazon, Microsoft）が独占しています。

これらは中央集権的な管理体制と、広告やデータ収集を基盤とするビジネスモデルを持っています。

しかし、DAO化とWEB3の分散化の波は、OSの世界にも押し寄せます。

将来的には、特定の巨大企業が管理しない、分散型のOSが登場する可能性があります。

ユーザーのデータは個人が完全に所有し、オープンソースで透明性が確保されたOSです。

これにより、GAFAMによるデータの独占とプライバシー侵害のリスクから解放され、より安全で自由なデジタル生活が送れるようになるでしょう。

鉄道がすべて特急形になる！？

日本の鉄道システムは世界でもトップクラスですが、その利便性は「通勤」という中央集権的な働き方を前提としていました。

しかし、通勤が廃れる未来では、鉄道の役割も変わります。

仕事がなくなり、地方暮らしが主流になると、都市部の通勤路線は利用者が激減します。

残るのは、観光や地域間移動のニーズです。

このニーズに応えるため、鉄道は「長距離の快適な移動手段」へと特化します。

各駅停車といった通勤を前提とした列車は姿を消すか、大幅に本数が減ります。

地方都市間や主要都市間の移動は、快適性を追求した全席指定の特急列車が主流となり、夜行の移動手段として寝台特急が再評価される可能性があります。

鉄道路線は通勤では使われなくなり、地下鉄でもさえ廃線になるかも？

仕事がなくなるということは、人々が「仕事のために東京にいなければならない」という理由が完全に消滅することを意味します。

地方移住が当たり前になり、特に東京圏の鉄道網は大きな激震に見舞われます。

コロナ禍で都心集中から地方分散の流れが加速したように、この未来ではその流れが決定的なものになります。

可能性として低めだがかつて最も安泰とされた地下鉄や、都心の交通の要であった山手線ですら、利用客の大幅な減少により、採算が取れなくなり廃線になるリスクが出てきます。

地方では自動運転のバスやタクシーが効率的に運行されるようになり、定時定路線型の鉄道よりも、オンデマンド型の移動手段が重宝されます。

住むスタイルが1つの住処ではなくなる

これまでは「新築マイホーム」や「賃貸で一つの家に長く住む」というスタイルが一般的でした。しかし、仕事がなくなり、DAOで活動する場所を選ばなくなる未来では、この「一つの拠点」という概念が珍しくなります。

2拠点生活以上の複数拠点制

仕事が場所を選ばなくなることで、多くの人が「2拠点生活」以上を始めるようになります。

登記上の本拠地としての「マイホーム」を持ちつつ、仕事や趣味、リフレッシュのための「セカンドハウス」を地方や海外に持つスタイルなども現在増えてきました。

さらに進むと、家そのものを所有しない生き方も出始めてきています。

ホテル暮らしや、キャンピングカーを改造した移動式の家での暮らしが当たり前になります。

生活に必要なモノは「持たない」ことが前提になるため、移動は非常に容易になります。

この流動的な生活スタイルこそが、新しい80年周期のキーワードになるでしょう。

集団でいく幼稚園や学校は廃止！個別学習、複数学園が当たり前に！？

集団行動と画一的な教育を前提とした幼稚園や学校のシステムも、中央集権的な社会構造の産物です。

個人の才能と能力を最大限に引き出す必要のある未来では、この形態は時代遅れになります。

AI家庭教師が導入され、生徒一人ひとりの興味、進度、理解度に合わせた完全個別カリキュメントが提供されていきます。

加えて複数学園への参加もこれからの選択肢として考えられるようになり、これまでの特定の学校に所属するのではなく、美術系のDAOが運営する「アート学園」、プログラミング系のDAOが運営する「IT学園」など、複数の専門分野に特化したオンライン・オフラインの「学園」に参加するスタイルが主流になります。

メタバースとAIアバターを使ったシミュレーションにより、歴史や科学を座学ではなく、体験として学ぶことが可能になります。

学歴というものは無意味に！代わりに経験や知識スキルが新たに

高卒、大卒といった「学歴」は、会社という中央集権的な組織が、採用のフィルターとして利用してきた名残です。

DAO化が進み、個人のスキルと貢献度が直接評価される時代になると、学歴は意味をなさなくなります。

代わりに、以下のような要素が個人の価値として重要視されます。

1. 経験（実績）: 過去にどのDAOで、どんなプロジェクトを成功させたか。
2. 知識スキル（実用性）: 特定の分野で、AIや他の人にはできない、独自性の高いスキルを持っているか。
3. 貢献度（信用）: コミュニティ内での信頼性や、トークンエコノミーでの貢献スコア。

私 TITAN も、個人の経験が何よりも重要だと考えます。

机上の空論よりも、実際に手を動かし、失敗し、そこから得た教訓こそが、未来で生き残るための「武器」になるからです。

法律の罰則は細かく決められたものから内容問わず悪意度になる！？

現在の法律は、あまりにも細かく行為を規定しすぎており、結果として悪質な行為をした者でも、法の抜け穴や形式的な規定により、軽い罰則で済まされたり、無罪になったりするケースが多々あります。

例えば、詐欺罪はどんなに被害が大きくても懲役10年程度が上限ですが、これは被害者の人生を破滅させる「悪意度」に見合っていません。

新しい社会では、法律は「行為の内容」よりも「悪意の度合い」を重視する方向にシフトすると考えられます。

• 悪意度レベル制の導入: 犯罪行為の背後にある「故意」や「悪質性」をAIが分析し、レベル付けを行います。
• 悪意度に応じた厳罰化: 悪意度が高ければ、たとえ軽犯罪であっても重い罰則が適用されるようになります。場合によっては、極めて悪質な行為に対しては死刑を含む厳罰が適用されるよう、法律が改正される可能性も考えられます。

これにより、法の隙間を突くような行為は難しくなり、社会全体の倫理観が高まることが期待されます。

憲法でも罰則追加か？

憲法は国の最高法規ですが、憲法違反に対しては直接的な「罰則」が設けられていません。

この罰則のなさこそが、既得権益者が好き放題に動き、権力を恣意的に行使できる温床となってきました。

例えば、国のトップが憲法を無視した政策や解釈を行ったとしても、個人的な罰則がないため、責任を問われることが非常に難しいのが現状です。

しかし、DAO化と分散型の社会では、「個人の責任」が問われる度合いが高まります。

憲法に罰則が追加されれば、公権力を持つ者は、その行動一つ一つに「憲法を守る」という強い意識を持つようになります。

これにより、既得権益者の行動を抑制し、国民の権利と自由がより強力に守られる社会へと変化していくでしょう。

まとめ

2025年以降に始まる新たな80年周期は、私たちにとって「破滅」というよりも「大変革」の時代です。

中央集権的な組織（会社、銀行、学校、政府の一部）は力を失い、個人が自律し、相互に連携する分散型社会（WEB3とDAO）が主流になります。

モノを持たず、AIと協働し、流動的な生活を送る。これが、私たち TITAN が考える新しい時代の生活様式です。

未来を恐れる必要はありません。

難しく無駄な機能を持つものは淘汰され、本当に使いやすく、個人に力を与える技術（3DCG Gen2など）が生き残ります。

このブログでは、これからも未来を「プレイ」し、この大変革の波を乗りこなすための情報と考察を提供し続けます。ぜひ、私たち TITAN と一緒に、この新しい80年周期の生活を攻略していきましょう。